航海の安全に必要な情報を迅速かつ確実に提供し、海難の未然防止に努めています。

船舶の安全運航に必要な避難勧告等の緊急ニュース、気象・海象情報、海上工事情報等を様々な方法により提供しています。

1 MICS（沿岸域情報提供システム）

プレジャーボート、漁船等の船舶運航者や磯釣り、マリンスポーツ等のマリンレジャー愛好者の方々に対して、全国の海上保安部等からリアルタイムに海の安全に関する情報を提供する沿岸域情報提供システム（MICS）を運用しています。

MICSの情報は、ホームページ（パソコン、携帯電話）、テレホンサービス、無線電話により入手することができます。

MICSは、船舶運航者の約4割の方が利用されており、利用されている情報の約9割が気象・海象情報となっています。特に、携帯電話からの気象・海象情報の利用件数は年々増加傾向にあります。

更なる事故防止を目指して、小型船舶の運航者やマリンレジャー愛好者の方々に対して、海の安全情報の利用促進のための周知活動を行ったほか、利用者のニーズを踏まえた情報の充実化を図りました。

2 AISを活用した航行支援システム

AIS搭載船舶の動静をリアルタイムに把握し、乗揚げや走錨のおそれのある船舶に対して注意喚起や各種航行安全情報を提供するAISを活用した航行支援システムを全国で運用しています。

■MICS（沿岸域情報提供システム）	■AISを活用し、乗揚げを回避

3 水路図誌、水路通報、航行警報

水路図誌

海上保安庁では、水深や航路の状況といった航海の安全に不可欠な情報を、海図等の水路図誌として提供しています。

水路通報

水路図誌を最新のものに維持するための情報並びに船舶交通の安全に必要な航路標識の変更、海上での工事・作業、自衛隊や米軍等が実施する射爆撃訓練等の情報を水路通報としてインターネットで提供しています。

平成22年は約3万件を提供しました。

航行警報

船舶の安全な航行に緊急に必要な情報等を衛星通信、インターネット等によりNAVAREA XI航行警報、NAVTEX航行警報、日本航行警報、地域航行警報として航行船舶に対して提供しています。

平成22年は約1万5千件を提供しました。また、海上保安庁が運用しているNAVAREA XI域内（北西太平洋及び東南アジア）の各国の参加により国際会議を日本で開催しました。（詳しくは「ChapterIII 国際機関等との連携」）

■水路通報・航行警報の概念図

■ENSS（電子航行支援システム）情報表示画面のイメージ

引き続き、海上保安庁では、海難等の未然防止のため、MICS、AISを活用した航行支援システム、水路通報・航行警報による情報提供等を的確に行っていきます。

また、漁船やプレジャーボート等の小型船舶による海難の割合が多いことから、今後は、小型船舶向けの情報提供体制の充実を図っていきます。

次世代航行支援システムの構築

AISによる船舶動静情報や仮想航路標識情報のほか、気象・海象、推薦航路、航行制限水域、管制状況といった様々な安全情報をビジュアルで分かりやすく表示し、操船者がより安全に操船できるよう支援する新たなシステム（ENSS：Electronic Navigation Support System）の検討を進めています。また、国土交通省が開発を進めているe-Navigationとの連携により、「次世代航行支援システム」の構築を目指しています。

小型船舶に対する情報提供の強化

船舶海難全体の約7割を占めているプレジャーボート、漁船等の小型船舶は、無線設備を搭載していないものが多く、情報を入手する手段として、主に携帯電話が利用されています。

第三管区海上保安本部（神奈川県）では、平成23年度から、事前に利用登録を行った方に対して、船舶の安全運航に重大な影響を与える気象警報や漂流物等の緊急情報を携帯電話にメールで配信するサービスを開始し、小型船舶に対する情報提供の強化を図ります。

■携帯電話を活用した情報提供（イメージ）