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■特集 海の犯罪・海保の対応 ■本編 ・海上交通の安全のために ・国内外関係機関との連携・協力 ・海上保安庁を支える装備等 ・海上保安官になるために |
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次頁本編 > 人の命を救うために > １ > ３ > (2) 2nd Stage（海難現場への急行）
海難等の発生を認知した後に、次に重要なことは、現場に救助勢力をどれだけ早く投入できるかということです。
海上保安庁は、海難等の発生に備え、24時間の当直を行うなど即応体制に万全を期しています。また、海難等の発生海域付近を航行している一般船舶に救助要請をする船位通報制度（JASREP＊１）の運用のほか、民間救助組織の効率的な活用等によるレスキューネットワークの構築にも努めています。
また、海潮流等によりその位置が刻々と変化する海上の漂流者に対して、救助勢力を最短時間で到着させるために、高精度な漂流予測システムを活用するとともに、遭難船舶を遠距離からでも探知することができる高性能レーダーや夜間でも遭難者の体温を感知して発見することができる赤外線捜索監視システム等の導入を行っています。
さらに、海中に転落した遭難者が生還するためには、浮いて救助を待つことができるライフジャケットの着用が非常に有効であるため、ライフジャケットの着用率を向上させるべく、キャンペーンの実施や関係団体の指導等により、その着用を強力に推進していくとともに、ライフジャケット着用状況の調査を継続して行っていくこととしています。
特に、海難及び船舶からの海中転落による死亡・行方不明者のうち約６割が漁船で発生しており、また、その半数以上が一人乗りであることから、これらに対するライフジャケット着用の推進を重点的に実施していくこととしています。
航空機の歴史
【レスキューネットワーク】
ライフジャケット着用状況
