万一、海上において事故が発生した場合は、ライフジャケット着用と海上保安庁への早期通報が生存率に大きく影響します。そのため海上保安庁では、マリンレジャー愛好者へのライフジャケット着用指導のほか、マスメディアを活用し、あらゆる方々を対象にライフジャケット着用と早期通報の重要性を呼びかけました。
　 平成18年においては、マリンレジャー活動に伴う死者・行方不明者数は318人であり、平成17年と比較して34人増加しました。

■釣り中の事故者のライフジャケット着用・非着用による生存率の違い（平成18年）


■マリンレジャー活動に伴う死者・行方不明者数の推移

　海上保安庁では、ポスターやパンフレット等の配布やマリンレジャーに伴う事故防止の呼びかけの実施のほか、ボート天国をはじめとしたマリンレジャーの安全に資するイベントに積極的に協力していきます。また、様々な機会において救助訓練を一般の方々に展示し、緊迫した海難救助の一場面に臨場してもらうことで、海に関する正しい知識の習得、安全についての意識や技術・マナーの向上を目指していきます。
　これらの活動は海上保安庁のみならず、官民協働で広く実施することが効果的です。このため海上安全パトロール等の安全活動を行うボランティアである海上安全指導員の活動を支援するほか、若年層を対象とした海洋教室などの安全活動を展開している小型船安全協会との連携を進めていきます。また、（社）日本水難救済会や（財）日本海洋レジャー安全・振興協会の活動を積極的に支援していきます。
　さらに、海難救助等に協力した方々に対しては、その功績を称えて表彰を行っており、こうしたことを通じて海難救助活動の推進を図っていきます。

▲展示訓練

自己救命策の3つの基本

　 マリンレジャーに伴う事故にあったとき無事に生還するためには、ライフジャケットの着用と事故の速やかな通報が非常に有効です。このため、(1) ライフジャケットの常時着用、(2) 携帯電話等の連絡手段の確保、(3) 緊急通報用電話番号「118番」の有効活用を3つの基本とする「自己救命策確保キャンペーン」を官民一体となって展開するとともに、ライフジャケットを率先して着用する「ライフジャケット着用推進モデルマリーナ・漁協」等を全国的に広げていきます。

▲自己救命策確保キャンペーン	▲人命救助の協力者に対する表彰
▲ライフジャケット着用推進モデル漁協認証式

■海上保安業務システムの概要