海上保安庁では、様々な手段を用いて、航海の安全に必要な情報を迅速かつ確実に提供し、船舶海難の未然防止に努めています。

海上保安庁では、プレジャーボート、漁船等の船舶運航者や磯釣り、マリンスポーツ等のマリンレジャー愛好者の方々などに対して、海の安全に関する情報をリアルタイムで提供する沿岸域情報提供システム（MICS）を全国の海上保安部等で運用しています。MICSの情報は、webサイト（パソコン、携帯電話）、テレホンサービス、無線電話により「誰もが簡単に」「必要な情報を必要な時に」「誰でもわかりやすく」入手することができます。MICSで利用されている情報の約9割が気象・海象情報であり、特に近年は、携帯電話からの利用が年々増加傾向にあります。これを踏まえ、平成23年からは24時間体制で携帯電話等に海上保安庁が発表する緊急情報等を、電子メールを使用してリアルタイムで配信する新たな情報提供サービスを開始し、現在は第三〜七管区海上保安本部において運用しています。

■新たな情報提供体制

海上保安庁では、水深や航路の状況といった航海の安全に不可欠な情報を、海図等の水路図誌として提供しています。

水路図誌を最新のものに維持するための情報、船舶交通の安全に必要な航路標識の変更、海上での工事・作業、自衛隊や米軍が実施する射爆撃訓練等の情報を水路通報としてインターネット等で提供しています。平成24年は約2万9千件を提供しました。

船舶の安全な航行のため緊急に必要な情報等を衛星通信、無線放送、インターネット等によりNAVAREA XI航行警報、NAVTEX航行警報、日本航行警報、地域航行警報として航行船舶に対し提供しています。

■水路通報・航行警報の概念図

引き続き、海難の未然防止のため、次の取組みを推進します。

AISを活用した航行支援システムを的確に運用し、日本沿岸において、乗揚げや走錨の恐れのあるAIS搭載船に対して、注意喚起や各種航行安全情報を提供していきます。

船舶海難全体の約7割を占めるプレジャーボート、漁船等の小型船舶は、主に携帯電話を利用して情報を入手していることから、電子メールを活用したMICSの情報提供サービスを全ての管区本部で運用し、小型船舶に対する情報提供の強化を図ります。