海上保安レポート 2006

●はじめに


■TOPICS 海上保安の一年


■特集1 国際展開する海上保安庁

■特集2 刷新図る海保の勢力


海上保安庁の業務・体制


■本編

治安の確保

生命を救う

青い海を護る

災害に備える

海を識る

航海を支える


海保のサポーター

1 社団法人日本水難救済会
2 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会
3 財団法人海上保安協会
4 小型船安全協会

海上保安官を目指す!


語句説明・索引


図表索引


資料編


海保のサポーター > 2 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会
2 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会(http://www.kairekyo.gr.jp

 モーターボートやヨット、ダイビングやサーフィン、磯釣りといった多様な海洋レジャーの振興と安全の確保を目的として平成3年に設立された団体です。海洋レジャーに関する幅広い事業を展開していますが、特に救難関連の事業として、東京湾から瀬戸内海の瀬戸大橋以東の海域において、プレジャーボート等の海難に対する会員制救助サービスBAN(Boat Assistance Network)を運営するとともに、ダイビング中の事故に対する海外組織とも連携した会員制緊急援助事業DAN JAPAN(Divers Alert Network Japan)を運営しています。

◆BAN(Boat Assistance Network)

プレジャーボートのオーナーを対象にしたBANでは、会員に対して事故船舶のえい航や乗組員が行方不明になった場合の捜索・救助活動に当たるレスキューサービスを提供しています。

BANサービス概念図
BANサービス概念図

BANサービスエリア図
BANサービスエリア図

◆DAN JAPAN(Divers Alert Network Japan)

 ダイバーを対象にしたDAN JAPANでは潜水病にかかった場合などのために、専門医による応急処置のアドバイスや治療施設の紹介を24時間体制でサポートするホットラインサービスのほか、安全な潜水に関する情報提供やダイビング事故における保険保障などを行っています。
 このDANは、1980年にデューク大学(米国)の医療センターに設置された、潜水事故に伴う特殊な医療情報を提供するための24時間緊急ホットラインをもとに世界で発展してきた事業です。現在では、その米国の事業を手本にして、日本、ヨーロッパ、アフリカ、オーストラリアの各地域にDANが組織され、世界各地で相互に協力できるネットワーク(インターナショナルDAN)が構築されています。

DAN JAPANホットラインサービス概念図
DAN JAPANホットラインサービス概念図