明治22年に設立された、我が国沿岸部において海難救助活動を行う民間ボランティアの中核的組織です。
　明治時代初期、我が国には海難救助を行う公的・私的組織は存在せず、水難救助は地元住民や、漁業者間の相互扶助の慣習に依存しており、組織的な救助法や近代的な救助装備はほとんど普及していませんでした。
　明治22年、漁業や航海の神として信仰の篤い金刀比羅宮（香川県）の宮司だった琴陵宥常(ことおかひろつね)氏が「神護は人力を尽くして初めて得られる」との考えのもと、当時のロシア帝国の水難救済会を手本に、大日本帝国水難救済会（現社団法人日本水難救済会）を設立しました。同会は、翌年には、初代総裁として有栖川宮威仁親王(ありすがわのみやたけひとしんのう)殿下を推戴し、明治30年からは政府の補助金を受けるなど、当時の政府の全面的支援のもとで、着実に組織を充実させていきました。

●水難救済会の救助実績


　設立から第二次世界大戦終了までの約60年の間は我が国唯一の水難救助のための公益法人として、警察や地方公共団体との連携した救助事業を展開し、昭和23年に海上保安庁が設立されると、海難救助の主たる部分は行政に譲りますが、これまでの経験・技術の蓄積と、目の細かな救難所のネットワークを生かして行政の不足を補ってきました。
　現在では、名誉総裁として高円宮憲仁親王妃久子(たかまどのみやのりひとしんのうひひさこ)殿下にご就任いただき、全国各地の漁協やマリーナなどに約1,200カ所の救難所及び救難支所を置いて、その地域ごとの海の地形や気象・海象を熟知した約58,000名のボランティアの救難所員が地元の海難救助活動を実施しています。ひとたび海難が発生すれば、本業を中断し、危険を顧みず海難の救助に当たる彼らの活動によって、平成17年には392件の海難等に出動し、348名の方が救助されました。


　また、わが国の周辺海域で活動する船舶内で、病気、負傷により緊急に医師の治療を必要とする傷病者が発生した場合、海上保安庁の巡視船艇・航空機等で医師・看護師等を現場に急派し、傷病者に対して応急医療を施すため、社団法人日本水難救済会洋上救急センターが運営主体となって「洋上救急事業」を実施しています。

●救助活動の流れ


　そのほかにも、ボランティアの救難所員が使用する救助資機材の購入や組織的救助訓練等のための経費を募る「青い羽募金」活動などを行っています。

▲救難支所の様子